会社沿革

1978年10月 由井通信株式会社を設立
電電公社(現:NTT東日本)の一次下請けとして、大田区・港区・品川区・世田谷区で活動を開始する
2002年4月 由井通信株式会社よりケーブルテレビ事業部を独立分社化
日本フィールドワン株式会社を設立
本店を東京都練馬区に、西東京支店を東京都府中市に、埼玉支店を埼玉県さいたま市に開設
2002年7月 電気通信工事業の許可を取得  (東京都知事許可(般-14)第117932号)
2003年5月 本店を東京都新宿区に移転し本社、本店(東京都練馬区)を東京本店へ改称
2003年10月 神奈川センターを神奈川県横浜市都筑区に開設
2004年6月 派遣業の認可を取得 (厚生労働大臣 派 13-300021)
2004年6月 埼玉支店を東京本店に統合
2004年7月 東京東センターを東京都台東区に開設
同時に東京本店を東京中央センター、西東京支店を東京西センターに改称
2005年8月 南関東支店を神奈川県横浜市中区に開設
2005年10月 東京中央センター及び、東京東センターを東京都板橋区に移転
東京中央センターを東京メディアセンター、東京東センターを東京情報通信センターに改称
NTT事業部を開設
2006年4月 神奈川センターを神奈川県横浜市中区に移転
2006年10月 有限会社ウイングサポートを合併、サクサ株式会社の機器販売代理店を継承する
2006年10月 ソリューション事業部を新宿本社内に開設
2007年7月 電気工事業の許可を取得
同時に電気通信工事業の許可を更新(東京都知事許可(般-19)第117932号)
2008年8月 東京西センターを東京都八王子市に移転
ソリューション事業部をソリューション事業部システムサポートセンターと改称し
神奈川県大和市に移転
2009年4月 一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)よりプライバシーマークの認証を取得
21000369(01)
2011年2月 経営事項審査電気通信部門で高い評価を得る
2011年4月 一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)よりプライバシーマークの認証を更新
21000369(02)
2012年4月 情報通信センター、NTT事業部、ソリューション事業部を統合し、東京都品川区に
東京南センターを開設
東京メディアセンターを埼玉県新座市に移転し、東京メディアセンター東京北事業所に改称
東京メディアセンター東京東事業所を東京都江戸川区に開設
南関東支店を神奈川県横浜市都筑区に移転
2012年7月 電気工事業・電気通信工事業の許可を更新(東京都知事許可(般-24)第117932号)
2013年4月 一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)よりプライバシーマークの認証を更新
21000369(03)
2014年5月 札幌センターを北海道札幌市に開設
2014年7月 神奈川センターを神奈川県横浜市旭区に開設
南関東支店を神奈川県川崎市宮前区に移転し、関東南支店に改称
2014年8月 東京南センターを神奈川県川崎市宮前区に移転
2015年4月 一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)よりプライバシーマークの認証を更新
21000369(04)
2015年9月 東京南センター、関東南支店を統合、東京都調布市に移転し東京中央センターに改称
ES事業部、NTT事業部、ITC事業部を開設
東京メディアセンター東京東事業所を東京東センターと改称
2017年4月 一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)よりプライバシーマークの認証を更新
21000369(05)
2017年8月 神奈川センターを神奈川県横浜市戸塚区に移転
2017年9月 東京中央センターを神奈川県横浜市都筑区に移転し中央センターに改称
2017年11月 NTT事業部をテレコムセンターに改称
ES事業部をESセンターに改称
ITC事業部をITCセンターに改称
2018年11月 ITCセンターをソリューションセンターに改称
2018年11月 消防設備士 甲種1類・甲種4類の資格を取得
2019年1月 消防施設工事業(東京都知事許可(般・30) 第117932号)を取得
2019年4月 一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)よりプライバシーマークの認証を取得
21000369(06)
2019年5月 東京メディアセンター東京東事業所を東京都新宿区に移転、東京東センターと改称
2019年6月 個人情報保護士の資格を取得
2021年2月 有料職業紹介事業の許可を取得 (厚生労働大臣許可 13-ユ-312868)
2021年4月 一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)よりプライバシーマークの認証を取得
21000369(07)
2022年4月 派遣業の許可を更新 (厚生労働大臣許可 派 13-300021)
2023年4月 一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)よりプライバシーマークの認証を取得
21000369(08)